- ホーム
- 当院について
当院について
基本理念・基本方針
すべてのスタッフで患者様が安心して暮らすことを推進、応援する医療を目指します。
- 常に患者が安心した医療が受けられるように暖かく親身な対応を心がけます。
- 効果的でより安全な治療環境づくりに努めスタッフによる連携を図ります。
沿革
- 昭和28年
- 「宇都宮医院」として清瀬市上清戸に開院
- 昭和31年
- 清瀬市元町1-3-1に移転し、名称を「宇都宮病院」とする
- 昭和33年
- 新館を増築
- 平成5年
- 組織を法人化し「医療法人社団宇都宮病院」となる
- 平成6年
- 清瀬市元町1-4-41に新築移転し病床数を23床に変更
- 平成29年
- 産婦人科部門を清瀬市元町1-4-26に独立移転し、名称を「宇都宮レディースクリニック」とし、現在に至る
所在地
〒204-0021 東京都清瀬市元町1-4-26 清瀬パークホームズ1F
電話: 042-491-0103
スタッフ紹介
院長
院長 宇都宮 篤司
「定期的に検診を受けているから…」「もう年齢も重ねた事だし…」「まだまだ若いから…」「もう少し様子をみてから…」「ストレスのせいだと思う…」よく耳にする言葉です。
しかし、具体的な症状や、お悩みについては検診だけでは、解決する事も改善する事もできません。また、女性には卵巣の働きと結びついたライフサイクルに由来する各年代に特徴的な疾患、症状が存在します。
「生理痛」についても子宮筋腫や子宮内膜症など原因となる疾患が背景にある場合と、生活環境、生活習慣や体調、ホルモン環境との結び方が強いものとでは適切な対処方法が異なってきます。
同様に生理不順、不正出血、月経前症候群、更年期障害、性感染症なども症状は同じでも、原因が異なれば、適切な対応も治療効果も異なってきます。
しっかりした診断のもと、年齢やライフスタイルにまで配慮した適切な治療、対応を検討することによって、より生活の質の改善が図れるのに、その機会を失ってしまう、先延ばしにしてしまっているとしたら、残念な事ではありませんか?
婦人科に特有の診察に抵抗感、違和感を抱かれる方がいらっしゃるのも事実だとは存じますが、不安や悩みをお抱えの方は、ご相談をいただくことから、生活の質の改善への第一歩を踏み出しましょう。
院長経歴・資格等
- 獨協医科大学医学部卒業
東京医科大学医学部大学院修了 医学博士 - 2004年4月-2011年5月 ⼀般社団法人清瀬市医師会会長
-
2011年6月
⼀般社団法人清瀬市医師会副会長
理事北多摩医師会代議員 - 2019年6月 北多摩医師会副会長、東京都医師会代議員
- 日本産婦人科学会認定産婦人科専門医
- 東京都医師会母体保護法指定医
スタッフ
- 助産師 2名
- 看護師 2名
個人情報保護について
当院患者様の個人情報の保護については、以下をご確認ください。
患者様の個人情報の保護についてのお知らせ
当院では、患者様に安心して医療を受けていただくために、安全な医療をご提供するとともに、患者様の個人情報の取り扱いにも、万全の体制で取り組んでいます。
個人情報の利用目的について
当院では、患者様の個人情報を別記の目的で利用させていただくことがございます。
これら以外の目的で利用させていただく必要が生じた場合には、改めて患者様から同意をいただくことにしております。
個人情報の開示・訂正・利用停止について
当院では、患者様の個人情報の開示・訂正・利用停止につきましても、「個人情報の保護に関する法律」の規定にしたがって進めております。
手続きの詳細のほか、ご不明な点につきましては、窓口までお気軽におたずねください。
平成29年9月1日
宇都宮レディースクリニック 院長
宇都宮 篤司
当院における患者様の個人情報の利用目的
① 院内での利用
- 患者様に提供する医療サービス
- 医療保険事務
- ⼊退院等の病棟管理
- 会計・経理
- 医療事故等の報告
- 患者様への医療サービスの向上
- 院内医療実習への協力
- 医療の質の向上を⽬的とした院内症例研究
- その他、患者様に係る管理運営業務
② 院外への情報提供としての利用
- 他の病院、診療所、助産院、薬局、訪問看護ステーション、介護サービス事業者等との連携
- 他の医療機関等からの照会への回答
- 患者様の診療のため、外部の医師等の意見・助言を求める場合
- 検体検査業務等の業務委託
- ご家族等への病状説明
- 保険事務の委託
- 審査支払機関へのレセプトの提供
- 審査支払機関または保険者からの照会への回答
- 事業者等から委託を受けた健康診断に係る、事業者等へのその結果の通知
- 医師賠償責任保険等に係る、医療に関する専門の団体や保険会社等への相談または届出等
- その他、患者様への医療保険事務に関する利用
③ その他の利用
- 医療・介護サービスや業務の維持・改善のための基礎資料
- 外部監査機関への情報提供